今週は大画面液晶ディスプレイに大きな値動きがあった。特に、国内メーカー製の24型ワイドクラスの液晶ディスプレイが大幅な値下げと高いポイント還元率で、非常に魅力的な価格となっていた。
全面安商状に下値模索、平均株価は354円安と大幅続落=東京株式市場・29日前場
29日前場の東京株式市場では、全面安商状。平均株価は前日比354円19銭安の1万3571円32銭と大幅続落した。前日の米国株式市場が5日ぶりに急反落したうえ、朝方の為替市場で英系ファンドの資金繰り悪化のうわさから、08年1月23日の安値1ドル=104円95銭を割り込むなど円高進行も嫌気され、寄り付きから売り先行。「債先買い・株先売りの動き」(準大手証券)が指摘されたほか、大口の売りバスケットも観測され、平均株価は下げ幅400円に迫る場面もあった。売り一巡後は下げ渋ったが、東証業種別では全33業種が下落。不動産、金融、輸出関連など主力株中心に幅広く売られ、値下がり銘柄数は全体の87%強に達した。
市場からは、「前引けにかけ先物市場が下げ渋り、目先の売りも一巡した感がある。朝方から急速に進んだ円高・ドル安や、前日まで3日続伸した香港・ハンセン指数の下げが懸念されるが、月末ドレッシング買い期待もあり、ここからの下げは限定的ではないか。大引けで1万3500円台をキープできれば、1月中旬からの下値切り上げトレンドは継続すると見る」(銀行系証券)との声が聞かれた。東証1部の騰落銘柄数は値上がり156、値下がり1507。出来高は8億8483万株。売買代金は1兆399億円。東京外国為替市場では、1ドル=104円台後半(前日終値は1ドル=106円39銭)で取引されている。
レオパレスやURBAN、ジョイントなどが昨年来安値を更新し、パシフィック、クリード、住友不、菱地所、三井不、東急不など不動産株が軒並み安。米金融株安を背景に、みずほ、三井住友、住友信託、三菱UFJ、りそなHDなど大手銀行株が大幅安となったほか、千葉銀、常陽銀、秋田銀、都民銀などが新安値を付けるなど地銀株も売り優勢となった。野村、岡三、大和証G、新光証券など証券株も下げ基調。円高進行を背景に、トヨタ、ホンダ、マツダ、日野自、日産自など自動車株も売られ、デンソー、KYB、武蔵精密、アイシン精など自動車部品株も下落した。
川崎汽、商船三井、第一中汽、乾汽船など海運株も軟調。ファナック、TDK、アドバンテス、京セラ、東エレクなど値がさハイテク株も下押した。個別では、コーセルが昨年来安値を更新し、東証1部値下がり率トップ。ほか、イオンクレ、東プレ、ナナオ、ラウンドワンなどが大幅安となった。
半面、個別で、前日に経営統合が報じられたセントラルとOMCカードがともに大幅高。大和総研が新規「1」(強気)でカバレッジ開始したKIMOTOが昨年来高値を更新したほか、前日ストップ高比例配分のグッドウィルや、08年12月期業績予想を上方修正した福田組などが大幅高に買われた。
[ 株式新聞ダイジェスト ] 提供:株式新聞社